病気での入院に備えるのが医療保険ですよね？
その医療保険の加入に際して、賛否が分かれているのはご存知でしょうか？
「必要だ」と言う人もいれば、「医療保険なんて要らない」と言う人もいます。
その理由とは一体何でしょうか？
この記事では医療保険はどんな商品なのか、なぜ賛否が分かれるのか？という所を解説していきます。
この記事を読んで、医療保険がどういったものなのか、自分にとって必要なのか？という所を考えていきましょう。
医療保険の考え方は賛否両論
病気は、いつ患うかなんて誰にもわかりません。
その不安から、もし病気になった時の事を考えて医療保険に加入しようと皆さん考えますよね？
保険は、「不安」があるからこそ売れる商品であり、「不安」が無ければ誰も保険には加入しないでしょう。
その中でも、医療保険の加入に関しては賛否がハッキリ分かれています。
ここでは、両者の意見を少しまとめてみました。
医療保険は必要だと言う意見
医療保険は、病気やケガでの入院・通院や手術を保障する保険であり、万が一病気になっても金銭的に治療が受けられないという事を避けるために、金銭的な補助を目的とする保険でもあります。
必要だと言う意見を少しまとめると
- 病気やケガで入院をするとお金が掛かる
- 病気やケガで入院や手術をすると仕事に支障が出るため、給与の補填が必要
- 病気になる可能性は誰にでもあり、いつ訪れるかわからない
主な医療保険の必要性としてはこのあたりだと思います。
医療保険は不要だと言う意見
医療保険の給付対象は、病気やケガでの入院・手術・通院が主な支払事由となります。
人生で病気に罹り入院した経験を持つ方はどれぐらいいるでしょう。
ご自身・家族・知人など周りを見て、長期的な入院をした方はどれぐらいいますか？
意外と少ないのではないでしょうか？
これが、否定派の意見の一つです。
否定派の意見を少しまとめると
- 入院日数が短くなっている
- そもそも病気になる可能性がどれだけあるのか？
- 支払った保険料に対して、受け取る可能性のある保険金が少ない
- 公的な保障が充実している
否定派の意見としては、このあたりだと思います。
損得を考えると医療保険は損をする可能性の高い商品と言える事から、否定派が多くなってきているとも言えますね。
入院に掛かる費用の大半は公的保障で賄える！？
医療保険否定派の意見として、入院に掛かる費用に関して公的保障で賄えると言うモノがあります。
本当に入院費用は公的保障だけで賄えるのでしょうか？
健康保険・国民健康保険
日本の公的医療保険には「健康保険」と「国民健康保険」があります。
この制度で一番わかりやすいのが医療費の自己負担割合ですよね？
公的医療保険に加入していれば、治療費の自己負担割合は３割負担で済みます。
手術などの高額な治療費以外であれ、病院に行った場合の自己負担額は数百円～数千円となりますよね？
入院などをしても、手術などの高額な治療を受けることが無ければ、意外と入院に掛かる費用は数千円～数万円で済むことも少なくないという事なのです。
それでは、手術などの高額な治療を受けた場合にはどうなるのでしょうか。
高額療養費制度
日本の公的医療保険である「健康保険」「国民健康保険」には、高額療養費制度と言う制度があるのを知っていますか？
この高額療養費制度とは、所得に応じて１ヶ月の治療費の自己負担額の上限が決められている制度です。
この上限を超えた部分に関しては公的な保険から支払われることになります。
それでは、所得に応じた自己負担額を見て行きましょう。
| 所得区分 | 自己負担限度額 | 多数該当の場合 |
| 年収１,１６０万円以上 | ２５２,６００円＋（総医療費－８４２,０００円）×１％ | １４０,１００円 |
| 年収７７０万円以上１１６０万円未満 | １６７,４００円＋（総医療費－５５８,０００円）×１％ | ９３,０００円 |
| 年収３７０万円以上７７０万円未満 | ８０,１００円＋（総医療費－２６７,０００円）×１％ | ４４,４００円 |
| 年収３７０万円未満 | ５７,６００円 | ４４,４００円 |
| 低所得者 （市区町村民税の非課税所得者） | ３５,４００円 | ２４,６００円 |
※多数該当の場合と言うのは、診療を受けた月以前の１年間に３か月以上の高額療養費の支給を受け場合に、４か月目となる月からは多数該当になり自己負担額がさらに下がるという事です。
この表に少しあてはめて、年収が５００万円の一般的な家庭の場合の具体例を出しましょう。
手術費用などを含めた純粋な治療費が１か月間（１日から月末まで）で５０万円になったとしましょう。その場合に自己負担額は下記の様な計算になります。
８０,１００円＋（５００,０００円－２６７,０００円）×１％＝８２,４３０円
治療費に５０万円掛かっても、自己負担額は８２,４３０円となります。
これが１０日間の入院だった場合は一日あたり８,２４３円となるのです。
この額をどう思うかは人それぞれですが、一か月の治療費の自己負担額は上限が決められているのです。
あくまでも、健康保険や国民健康保険に加入していればの話です。
また、入院に関しては治療費以外にも細かなお金が必要となる事も併せて覚えておいてください。
入院日数は短期化している！？
近年では、医療技術の進歩に伴って入院も短期化しているのを知っていますか？
以前では開腹手術を行う病気でも、内視鏡で手術が出来るようになったりと、体への負担が軽減された治療方法が確立されたこともあり、入院日数は比較的短くなってきています。
なかには長期的な入院をしなければいけない疾患もありますが、そうではない病気の場合には１週間ほどの入院で済むと言うのも少なくありません。
この入院日数に関しても、覚えておいてください。
医療保険は必要かどうか？
さて治療費や入院日数に関して解説してきましたが、この事を踏まえて医療保険は必要かどうかを考えていきましょう。
病気になった場合には、もちろん医療保険の大切さやありがたさは分かります。
いくら高額療養費や公的医療保険で３割負担の治療費だからと言って、すべて無料になる訳ではなくお金を払う事になる分、保険会社から保険金・給付金を受け取れるのはありがたい事です。
しかし医療保険に支払う保険料と、貰える金額という事を考えるとどうでしょうか？
入院日額１万円の医療保険に加入していて、１０日間の入院をした場合、保険会社より給付金として１０万円支払われます。また、手術をしていれば手術の種類によって＋αで給付金を貰うことはできます。
しかし、病気になった場合の話です。
この入院日額１万円の医療保険の保険料が月々５,０００円だった場合、１年で６万円、１０年で６０万円と言う金額を保険会社に支払っているのです。
医療保険否定派の意見は、この保険料を医療保険に入ったつもりで貯蓄しておけば、万が一病気になっても自己資金で治療費を賄うことが出来ると言う意見なのです。
しかし、「貯蓄が出来る前に病気をしてしまった場合にはどうすることも出来ない」と言うのも事実です。
こればかりは誰にもわかりません。
否定派の意見も一理ありますが、病気はいつ罹るかわからないという事から、医療保険に加入するのもアリという事も言えます。
結論を言うと、医療保険の加入に関してはご自身で判断すべきだという事です。
まとめ
医療保険の加入に関しては賛否両論ある事を解説してきました。
損得を考えるのであれば、医療保険に限らず保険自体不要です。
保険は損得だけではなく、リスクや不安など様々な心的要因がある事で、加入する方が多いです。
自分にはどんなリスクがあり、何が心配なのか、そしてその保険にどれだけ金額の保険料を何年払うのか、保険金や給付金はどのような時にもらえるのか等、様々な事を考えて保険に入るようにしましょう。
コメント